近年のUターン、Iターンによって注目を集めているのが、職業としての農業です。
見方を変えればもっとも身近で重要な仕事の1つとも言える農業ですが、しかしその実態をキチンと把握している人はそれほどいないのではないでしょうか。
今回は、職業としての農業と、実際に農業をはじめるのに必要な様々な手続きについて大まかなところを見てみましょう。
農業とはどのような職業か
そもそも職業としての農業とは、どのような職業なのでしょうか。
農業とは、狭義には土地を利用して有用な植物・動物を育成することで生産物を得る活動のことであり、広義には生産物の加工産業や林業までも含む、実に幅広い概念です。
土を耕して作物を育てる「耕種農業」と、家畜を育てる「畜産」の大きく２つに分けられます。
「耕種農業」とは米や麦などの穀類、野菜や果樹、花卉（かき = 観賞用になるような美しい花をつける植物）などを栽培する農業を指します。
耕種農業は大きく
- 温室や温床などの特別の設備を使わず露天の耕地で作物を栽培する「路地栽培」
- ガラス室やビニールハウスなどの施設を利用して野菜や果樹、花卉などを栽培する「施設栽培」
に分けられます。
これに対して動物のうち家畜・家禽を繁殖、飼育または肥育することで、肉や乳製品、卵や皮革（ひかく = 動物の皮を加工したものの総称。レザー）に代表される畜産物を得るのが「畜産」です。
畜産の対象となる家畜・家禽としては、牛や豚、ニワトリなどが一般的ですが、国や地域によってはヒツジや馬、昆虫などが代表的なものとして知られています。
農業をはじめるまでの具体的な手順
このように一口に農業といっても、対象とする農作物や家畜・家禽によって仕事の内容は大きく異なります。
就農を検討するのであれば、事前に国や都道府県が設置している新規就農相談センターなどの相談窓口を訪ねて、疑問点や不明点を質問することをおすすめします。
もちろん、相談窓口が開設しているホームページでも農業に関する様々な情報が掲載されているので、窓口に足を向けなくても必要な情報収集できます。
また、農業法人合同会社説明会や新規就農相談会などが同時に行われる「新・農業人フェア」に参加するのも一つの手段です。
知識だけではなく実体験もと考えているのであれば、数週間から数ヶ月に渡って実際に農業体験ができる制度もいくつか設定されています。
その中でも特に代表的なものとしては、
- 農業インターンシップ…体験先への泊まり込みで、農業法人などで実践的な就業体験だけではなく、経営者から直接ノウハウを学べる制度。費用は無料で体験期間は1～6週間程度
- チャレンジ・ザ農業体験・研修…幅広いコースの中から希望内容を選択することができる就農準備校（茨城県にある日本農業実践学園）と連携した体験・研修活動。費用は有料で3～5日間・1か月間・3か月間の3コース
から選択
があります。
2種類ある農家としての働きかた
このように実際の就農に至るまでには様々な情報や体験がありますが、いきなり実際の仕事に飛びこんでみるのも1つの手です。
農家として働くためには農業法人に就職する「雇用就農」か組織に属さず自立して農業をはじめる「独立就農」が一般的な選択肢です。
それぞれの特徴について見てみましょう。
株式会社や農事組合法人などの法人形態で農業を営んでいる法人を総称して「農業法人」と呼びますが、これらの農業法人に就職して農業に携わるのが「雇用就農」です。
雇用就農は業務内容こそイメージする農業ですが、就業形態や勤務日数、社会保障などは一般企業と同様の形態をとっていることが多く、就業条件から比較・検討することが可能です。
これに対して独立就農は昔ながらの農家としての働きかたであり、独立就農で農業をはじめるためには
- 安定した生産のために欠かせない様々な技術やノウハウ
- 生産に必要となる資金や土地、農機具などの設備
- 生活拠点としての住居
が必要となります。
近年では様々なレンタル制度が充実しているので、最初から全てを揃える必要はありません。
最初から独立就農で就農するのはリスクが高く、土地や設備を過不足なく揃えてから検討したい就農と言えます。
おわりに
様々な法改正や制度改正により、以前に比べると就農するまでのハードルはかなり低くなりました。
農家の高齢化が進み、カロリーベースでの日本の食料自給率が40%前後と低迷する現在、新規就農希望者は極めて貴重です。
本格的に就農を検討しているのであれば、まずは相談からはじめてみると良いかもしれませんね。